ICL手術を検討し始めると、多くの人が最初に気になるのが費用ではないでしょうか。
ICLは自由診療のため、健康保険は適用されず、手術費用は数十万円になります。
私自身も手術を検討した際、「少し高すぎるかもしれない」と感じました。
その一方で、
「ICLは医療費控除の対象になるのだろうか」
「会社員でも確定申告が必要なのだろうか」
といった疑問も浮かびました。
今回は、FP3級の学習や実際の経験をもとに、ICL手術と医療費控除の関係について整理してみたいと思います。
ICL手術は医療費控除の対象になる
結論からいうと、治療を目的として行われるICL手術の費用は、医療費控除の対象となり得ます。
医療費控除とは、1年間（1月1日から12月31日まで）に自分や生計を一にする家族のために支払った医療費が一定額を超えた場合、その金額をもとに計算した医療費控除額を所得から差し引くことができる制度です。
ICLは自由診療であるため健康保険は適用されませんが、自由診療だからといって、医療費控除の対象外になるとは限りません。
私自身も念のため手術を受ける医療機関で確認したところ、「医療費控除の対象になります」と説明を受けました。
ただし、実際に医療費控除の対象となるかどうかは治療内容などによって異なる可能性があります。申告する際には、国税庁などの最新情報を確認することをおすすめします。
高額療養費制度との違い
ICLについて調べていると、「高額療養費制度」という言葉も目にするかもしれません。
しかし、高額療養費制度と医療費控除は別の制度です。
高額療養費制度は、公的医療保険が適用される医療費について、1か月の自己負担額が一定の上限を超えた場合に、その超えた分が支給される制度です。
一方、ICLは自由診療であり、公的医療保険の対象外です。そのため、基本的に高額療養費制度の対象にはなりません。
そこで検討できる制度の一つが、医療費控除です。
名前だけを見ると混同しやすいのですが、
- 高額療養費制度
- 医療費控除
では、制度の仕組みそのものが異なります。
医療費控除を受けるには確定申告が必要
会社員の場合、多くの税金関係の手続きは年末調整で完了します。
しかし、医療費控除を受ける場合には、会社員であっても原則として確定申告が必要です。
現在の医療費控除では、「医療費控除の明細書」を確定申告書に添付する仕組みになっています。
また、領収書をもとに明細書を作成した場合、領収書そのものを確定申告書に添付する必要はありませんが、原則として自宅で5年間保存する必要があります。
医療費通知を利用できる場合には、明細書の入力を簡略化できることもあります。
最近ではe-Taxを利用して、自宅から申告することもできます。
ICLのように大きな医療費を支払った年は、手術費用だけでなく、その年に支払ったほかの医療費も含めて整理しておくとよいでしょう。
FP3級の知識が役立った
私がFP3級の勉強をしていて良かったと感じたのは、医療費控除という制度を知ったことだけではありません。
むしろ大きかったのは、税金の仕組みをある程度理解できるようになったことでした。
FP3級では、
- 所得税
- 課税所得
- 所得控除
などについて学びます。
その知識があったことで、
「医療費控除を利用したら、自分の場合は税負担がどのくらい変わりそうなのか」
と、自分なりに計算して考えられるようになりました。
もちろん、実際の税額は所得やほかの控除などによって変わります。
それでも、おおよその負担を数字で考えられるようになったことで、「高額だから無理」と思っていたICL手術を、現実的な選択肢として検討できるようになりました。
制度を知ることは、選択肢を増やすこと
今回の経験を通して改めて感じたのは、
制度を知ることは、単に「節税すること」ではない
ということです。
制度を知らなければ、
「数十万円もするなら諦めよう」
で終わっていたかもしれません。
しかし、医療費控除について知っていたことで、
「制度を利用した場合も含めて考えると、自分にとって本当に難しい金額なのだろうか」
と、一度立ち止まって考えることができました。
もちろん、ICL手術がすべての人に適しているわけではありません。費用だけでなく、手術の適応やリスクなども含めて慎重に判断する必要があります。
それでも、知識があることで、それまで選択肢に入っていなかったものを「検討できる対象」に変えられることがあります。
私は、それがFP3級を学んで得られた大きな価値の一つだと感じています。
実際に、私が医療費控除の知識をきっかけに「高額だから無理」という考え方を見直し、ICL手術を受けるまでに至った経緯については、こちらの記事で詳しく振り返っています。
実際にICL手術を受けた後の経過や、数十万円という自己投資によって生活がどう変わったのかについては、こちらの記事で振り返っています。
※本記事は筆者の学習内容および実体験をもとに執筆しています。医療費控除の適用可否や控除額は、治療内容や所得、税制改正などによって異なる場合があります。制度の利用を検討される際は、国税庁や税務署などの公的機関で最新の情報をご確認ください。
